留学するなら、アメリカへ

  • 2015.10.29 Thursday
  • 11:24
ああ、嘆かわしい。
どうして日本の若者は、世界最高の教育を受けられるアメリカに留学しようとしないのでしょう。

米国留学のメリットは、将来、増大することこそあれ、減少することはありえないのに。

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朝日新聞 2015年10月28日19時23分

 日本から米国への留学生が減り続けている。ほかの留学先の国々と比べても米国の落ち込み度は際立ち、今年発表になった2012年の統計では、ついに中国に抜かれて首位の座を失った。調べてみると、アジア諸国の台頭に向き合う日本の姿が浮かび上がる。

 東京都内で9月12日、米国留学を考えている若者向けに、大学のスタッフが相談を受ける「アメリカ留学EXPO 2015」が開かれた。来場したケネディ駐日大使は「米国への留学は皆さんの21世紀のグローバル市民としての可能性を引き出します」と学生や保護者に語りかけた。日米は2020年までに両国の留学生数を倍増させる目標を掲げている。

 文部科学省がまとめた資料によると、日本人の海外留学者数は04年(8万2945人)をピークに11年(5万7501人)まで下がり続けている。留学先の内訳では、04年には米国が約4万2千人で全体の半数を占めていたが、11年には半減し、全体に占める割合も約35%に落ち込んでいる。

 最新データとなる12年の留学者の総数は6万138人と久々に盛り返したが、米国留学の減少に歯止めはかからない。対照的に09年から増え続けているのが中国だ。12年にはついに、同省が国別の留学者数を把握する00年以降で初めて、米中が逆転した。

 文科省の担当者は「一昔前は留学イコール米国というところがあったが、今は若者の選択肢が多様化しているのが大きい」と分析する。中国については、日本の大学との交流協定数が急速に増え、学生が留学先に選びやすくなったことも背景にあるとみている。さらに、最近は企業が採用したい人材も欧米での留学経験者からアジアへ変わってきているという。

 留学生減少の一因には、日本の若者の内向き志向があるとされる。しかし、社会学を学ぶために英語圏への留学を検討中の大学1年生、石川輝さん(18)は「異文化や国際的な環境に関心のある学生が減っているとは思えない」と首をかしげる。ただ、周囲で増えているのは、中国語やスペイン語が使われている国々への留学だという。

 経済的な問題も米国留学に二の足を踏ませる大きな要因だ。同省の資料によると、11年時点での米国の私立大学の年間平均授業料は235万円、州立大学で171万円で、さらに増額傾向にある。日本の私立、国立大学のほぼ倍で、円安ドル高が追い打ちをかける。

 やはり英語圏留学を考えている都内の大学3年、田川由希子さんは「海外で自分の世界を広げたいという思いは強いが、米英の大学は高額すぎて親への負担を考えてしまう」と話す。

■米への留学者数、日本は7位

 世界的にみると、留学先としての米国に魅力がなくなったわけではない。

 米国際教育研究所(IIE)の報告書によると、米国の大学・大学院への留学生数は50年代からほぼ一貫して増え続け、13〜14年は約88万6千人最多の中国人留学生は約27万4千人で、10年間で4・5倍に増えた。一方で90年代半ばに1位だった日本の順位は7位に落ちた。2位インド、3位韓国にはるかに及ばず、ベトナムに追い上げられる。

 こうした背景には、経済成長を遂げるアジア地域が留学生の草刈り場になっている事情がある。ロヨラメリーマウント大学(ロサンゼルス)で学生募集にあたるドゥエイン・ザモラさんは「米国だけでなく、英国、オーストラリア、カナダ、シンガポールなどの大学もアジアの留学生を集めるのに必死。競争は激しくなる一方だ」と話す。

 アジア諸国で米国留学ができる経済的な余裕のある人口が増えた結果、米国の大学のアジア人留学生枠の中で日本人が劣勢に立たされている側面もある。米国の大学の学部や大学院への留学に求められることの多い英語検定試験「TOEFL」で、日本人の平均スコアはアジアの中でも低い

 米国留学相談の窓口になっている日米教育委員会(フルブライト・ジャパン)の笹田千鶴・シニア留学情報アドバイザーは「英語力や日本の学校での成績など、とにかく早めの準備が大事。多様性に富んだ米国での留学は自分を見つめなおし、自信をつける絶好の機会なので、自らに最適な形の留学を目指してほしい」とエールを送る。(其山史晃)

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確かに、アメリカの大学・大学院へ留学するのは、次のふたつの理由で大変です。

 (1)学費・滞在費が膨大で、経済的負担が増える
 (2)ランキング上位の大学・大学院に合格するのが、困難

しかし、反論は可能です。貧乏英語塾長の言い分をお聞きください。

(1)に関していえば、初年度に奨学金をもらうのは大変ですが、2年目以降は1年目のがんばり次第でいくらでも奨学金をもらうことができます。そうすれば、財政負担は大幅に軽減されます。

実際、1988年にアイオワ大学(The University of Iowa)に留学した貧乏英語塾長は、アメリカの景気がどん底であったにもかかわらず、2年目から奨学金(2年目はFellowship、3年目以降はTeaching Assistantship)をもらえることになり、学費はタダで、夏休みを除く10か月間にわたって毎月900ドルちょっとの給付を受けられました。

そして、夏休みもTA(teaching assistant:補助教員)をやることができたので、実質的には年間1万2000ドル弱の給付を受けていたことになります。もちろん、Fellowshipも、TA-shipも、労働に対する対価という意味もありますから、返済義務はありません。

もちろん、学費ローンを組むことも可能です。特に、ビジネス・スクールに留学して、よい成績を取り、有名企業に入社できるようになれば、学費ローンを肩代わりして弁済してくれる企業もあります。こういう制度を利用できれば、ローン地獄に苦しむことはありません。

要は、自分を信じて必死に勉強すれば、お金の問題はどうにかなるのです。

(2)は、国内での準備をどれだけしっかりとやるかによります。

まず、アメリカのトップランクの大学・大学院に合格するには、日本での学校成績がよくないといけません。高校・大学をオール5、オールAで通過するぐらいでないと相手にもしてくれないのです。ゆえに、高校生・大学生の方は、いまの学校の勉強をしっかりとやって、よい成績を取るようにしましょう。

そのうえで、高度な英語力が必要です。いまのTOEFLは、リーディング、リスニングのみならず、ライティング、スピーキングの実力を問います。ゆえに、英語圏で育ったり教育を受けたりした人以外、通常の高校・大学の英語の勉強だけではハイスコアを得ることはできません。しかも、ライティング・スピーキングがありますから、独学は無理です。当英語塾INDECのような専門的な教育機関で、集中して勉強すべきです。

その他、勉強以外の部分での活動も評価されます。スポーツでの活躍もよいのですが、ボランティア活動などをすることが求められます。

推薦状も重要です。高校・大学の恩師や過去・現在の上司に高い評価を得られるように、学校・職場でアピールしておくことです。

大変だと思うでしょうが、これはすべてアメリカ人の学生はもちろん、中国・韓国をはじめとする外国からの留学生も同じことを要求されているのです。アメリカ人や中国人ですらできるのだから、自分ができないはずはないと思うようにしてください。そのくらいの強気な態度でないと、アメリカの大学・大学院で生き残ることはできませんから。

ともあれ、留学したいと思うのなら、その野心を胸に、今日から勉強し始めましょう。たとえ学校時代の成績が悪くても、いくらでも挽回できる方法はあります(INDECは、いつでもお手伝いさせていただきます)。

もちろん、それだけがんばって米国留学するのです。その見返りは、多くの場合、期待以上のものになるはずです。

今日の教訓:高いハードルを越えた米国留学には、それ相応のリターンがある!
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